アパート型障がい者向けグループホームの生活とは
障がい者向けグループホームは増加傾向にあるのですが、グループホームには「戸建て型」「アパート型」の2つの種類があります。
それぞれに特徴があるので、自分に合ったタイプのグループホームを選ぶ必要があります。
そこでここではアパート型障がい者向けグループホームの生活について紹介していきたいと思います。
1.アパート型障がい者向けグループホームとは
障がい者向けグループホームは「戸建て型」と「アパート型」があります。
「戸建て型」は新築もしくは改修した一戸建て住宅でシェアハウスのように入居者が共同生活を行うものです。
一般的に食堂やリビング、風呂、トイレといった場所は共同のスペースとなっており、他の入居者と一緒に生活する時間が長いという特徴があります。
他人と生活する時間が長くなるので、他人の目も行き届きやすいので、障がいの度合いが重い人が多く入居しています。
「アパート型」は利用者がマンションやアパートのような建物のそれぞれの部屋に住みながら支援サービスを受けるという形態です。
交流するスペースは用意されていますが、完全な個室があって、そこで生活する時間が長くなるという特徴があります。
そのため、プライベート空間がしっかりと確保されているというメリットがあるのに対して、他人の目が届きにくいという要素が強くなりますので、基本的な日常生活は自分一人でできるという利用者でなければ利用は難しいこととなります。
なにか突発的なトラブル、緊急事態が発生した場合に対応が遅れやすいというデメリットがあるのです。
結果的に基本的な日常生活を自分ひとりでできるという障がい支援区分が比較的低い、軽い障がいの人が利用することが多くなっています。
2. アパート型障がい者向けグループホームでの生活は
グループホームはそのサービスの内容によっていくつかの種類に分かれています。
まずはそれぞれのサービスの特徴を知って、自分に必要なものを選んでいくと良いでしょう。
・介護サービス包括型
主に夜間や休日も介護が必要な人のためのグループホームで、生活支援員や世話人が食事や入浴、排せつなどの介護サービスを提供しています。
・外部サービス利用型
主に夜間や休日に相談や家事といった日常生活に必要な援助を提供します。
また、入浴や排せつなどの介護は委託契約を結んでいる外部の介護事業者が行います。
・日中活動サービス支援型
こちらは平成30年に新設されたタイプです。
主に高齢であったり障がいが重い方が利用するグループホームで、24時間の支援体制と短期入所施設の併設によって、生活に必要な支援や相談、介護など幅広いサービスを提供します。
それぞれのタイプによって生活の仕方も変わってきます。
アパート型のグループホームの場合は基本的には自立して日常生活をすることとなります。
グループホームの職員に食事の提供や入浴についてサポートを受ける場合はありますが、それ以外の買い物や掃除など自分でできるということは自分で行うのが基本です。
あとは自分が好きなように行動したり、仕事に出かけたり、レクリエーションに参加したりして生活をしています。
買い物については、障がいを持った人の中には「金銭管理」ができないということがあります。
必要以上に物を買ってしまったり、不要な物を大量に買ってしまうということがあるのです。
そのため、こうしたグループホームでは入居者の健康管理とともに金銭管理も行っている場合がほとんどです。
買い物に出かける時などには、その時の買い物に必要な分だけお金を渡すということで、必要以上に買い物をすることを防いだりする効果があります。
金銭管理に不安がある場合はグループホームの職員に任せるのが良いでしょう。
また、病院に通っている場合はスタッフが通院に同行してくれたり、生活をしていく上での相談に対応してくれることもあります。
そしてアパート型グループホームに入居している人の特徴として就労支援を受けることで働いている人が多いということもあります。
その人の障がいの度合いによってできる仕事が紹介され、仕事を行うというものです。
この場合は出勤時間になれば仕事に出かけるということになります。
このようにアパート型グループホームで生活をしている人は、かなり自立の割合が強い生活をしていると言えます。
できる限り自立した生活をしたい、個人のプライベート空間が確保された場所で余裕を持って生活をしたいという人に向いていると言えるでしょう。
まとめ
アパート型障がい者向けグループホームには「プライベート空間が多く確保できる」「自立した日常生活が送れる」というメリットがある代わりに「他人の目が届きにくい」「急なトラブルに対処しにくい」というデメリットがあります。
入居する人の性格や障がいの度合いによってグループホームを選んでいくと良いでしょう。
地域の自治体やケアマネージャーなどに相談するのもおすすめです。